各投資顧問も注目する三菱自動車の株価変動

昨今の円安環境も追い風となって、大手自動車メーカーは軒並み業績が向上しています。一例とて三菱自動車を挙げてみると、2015年3月期の連結決算では、前年同期比では売上高で4%増の2.2億円弱、経常利益で17%増の1,516億円、純利益で13%増の1,181億円と、各利益が過去最高益を更新し、各投資顧問会社も同社の株価変動に注目しています。

主な理由としては、同社が扱うプラグインハイブリッド車(PHEV)が西欧諸国で販売が好調で、販売台数も前年同期比で39%増となっていることが挙げられます。PHEVはCO2排出量が少ないことから、欧州各国政府による補助優遇や税の軽減措置を受けることが出来るため人気があります。また、PHEVは多目的スポーツ車(SUV)ですが、欧州の他メーカーに競合車がなかったことも功を奏しました。

ただ、不安材料もあります。三菱自動車も他社同様、軽自動車のシェア拡大に力を入れていますが、同業他社との提携を行い一定の成果は見られたものの、歩調の違いから提携破断の可能性も出ていました。さらに米国ではリコール問題が発生したことで、三菱自動車のブランド・イメージが損なわれる結果となり、同社のマイナスの株価変動を招きかねない事態も発生しています。各投資顧問会社も、プラスとマイナスの要因を考慮しながら同社の株価変動を注視しています。

とは言え、同社はSUVの4WD技術や電気自動車(EV)など、ニッチではあるものの他社にない強みをしっかり持っており、投資対象銘柄としては非常に魅力的です。最近は米国の子会社が米販売金融会社大手と提携を拡大したことで生産・販売の両面を強化していることから、更なる業績アップも見込めます。こうした成長性に対して、各投資顧問会社も注目しています。